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微弱電波とは?日本で使用できない無線機器を検索【総務省試買テスト】

ねぇパパ、通販で見つけた無線機器に「微弱電波だから免許不要」って書いてあるよ。海外製だけど、日本でも使えるのかな?

ママ、その説明だけで決めるのはちょっと待って。法令の基準を超える電波を出す機器や、日本のルールに合わない海外モデルもあるんだ。

えっ、買ってから使えないと分かったら困るね。でも、一つずつ調べるのは大変そう……。

そこで使えるのが、下の検索ツールだよ。用途・型番・メーカー名から、総務省の無線設備試買テストで基準不適合が公表された機器などを手早く絞り込めるよ。

「微弱電波」と表示されていても、日本でそのまま使えるとは限りません。気になる機器を見つけたら、購入前・使用前に用途・型番・メーカー名を入力して確認してみましょう。

買う前に検索しておけば、判断しやすくなるね。まずは気になる機器を調べてみよう!

目次

怪しい無線商品を避ける検索ツール紹介

※検索結果に表示されないだけでは、日本の基準への適合は確認できません。製品の方式に応じて、技適マークの有無や必要な免許・登録も別途ご確認ください。

微弱電波の検索結果はどう読めばいい?

パパ、型番を検索しても出てこなかったよ。これなら日本で使っても大丈夫ってこと?

検索ツールを使ったあとに大切なのが、結果の読み方です。

このデータは、総務省の無線設備試買テストなどで、基準不適合と公表された機器を探すためのものです。

掲載されていない機器も「使用できる」とは限らない

検索した機器が掲載されていた場合は、販売ページに「微弱電波」「免許不要」と書かれていても、一般用途での購入や使用を見送るのが安全です。

すでに所有している場合は、電波を出す前に販売元やメーカーへ確認しましょう。商品名が同じでも、末尾の記号や国内版・海外版の違いによって仕様が変わることがあります。

一方、検索結果に表示されなかった機器が、すべて日本の基準に適合しているわけでもありません。試買テストは、市場で販売されている全機種を調べたものではないためです。

ママ、このデータベースは「合格品の一覧」ではないんだ。掲載なしは「この検索では確認できなかった」と受け取ってほしい。

法令上の基準内にある微弱無線設備は、無線局免許を受けずに使用できます。問題は「微弱電波」として販売されていても、実際には基準を超える電波を出す製品があることです。

海外製か国内製かより「日本向け仕様」を確認する

それなら、海外製の無線機器を全部避ければ安心なのかな?

海外製という理由だけで違法になるわけではありません。海外メーカーでも、日本向けの基準に合わせた製品は販売されています。

反対に、国内の通販サイトで売られていることだけでは、日本で使える根拠になりません。確認したいのは生産国ではなく、正確な型番、日本向けの仕様、必要な表示です。

市民ラジオにも、よく似た海外向けモデルがあります。同じメーカーの似た外観でも仕様が異なる例は、国内仕様CB001RJと海外向けCB無線機の違いで確認できます。

用途に合った国内向け無線機器を選ぼう

仲間や家族との通話が目的なら、用途の分からない海外機ではなく、国内向けに販売されているライセンスフリー無線から選ぶ方法があります。

ライセンスフリー無線には、市民ラジオ・特定小電力・DCR・LCRなどがあります。ただし、すべてが「微弱電波」という意味ではありません。使う周波数や出力、必要な手続きは、それぞれ異なります。

「免許がいらない」と「手続きが何もいらない」は同じではないよ。たとえばDCRは、資格や免許は不要でも登録が必要なんだ。

Wi-Fiルーターや防犯カメラも無線機器

確認が必要なのは、トランシーバーだけではありません。Wi-Fiルーターやワイヤレス防犯カメラも、通信のために電波を出しています。

海外向けルーターは、日本向けモデルと使用できる周波数帯や設定が異なる場合があります。買い替えを検討している方は、新技適制度とWi-Fi 7ルーターの選び方も参考にしてください。

防犯カメラも、画質や録画容量だけで選ばないことが大切です。本体と受信機、Wi-Fi接続まで含めた選び方は、Wi-Fiでつながる家庭用・屋外防犯カメラの比較で紹介しています。

無線機器を購入する前の確認手順

  1. 用途・正確な型番・メーカー名を確認する
  2. このデータ検索で基準不適合機器に掲載されていないか調べる
  3. 機器の方式に応じて、技適マークや必要な免許・登録を確認する
  4. 判断できない場合は、電波を出す前にメーカーや総合通信局へ確認する

検索して終わりじゃなくて、日本向けの型番や必要な手続きまで確認するのね。

その通り。検索はゴールではなく、確認のスタートだよ。安さや商品説明だけで決めず、買う前に正確な型番を調べよう。

「日本では使用できない無線機器データ検索」は、購入候補から注意すべき機器を見つけるためのツールです。検索結果と製品情報を組み合わせ、国内で安心して使える機器を選びましょう。

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