●[FAQ]CBの技適検査方法は?スペックは?
これはとても興味がある所ですよね。本部・大阪支所では、コンピュータ制御で計測するシステムを使っています(他の支所も同様と思われます)。コンピュータには色々な無線機が自動計測できるようにメニューが設定されています。
 さて、市民ラジオの検査方法ですが、アンテナを縮めて、クリップでアンテナの先端を挟みます(フレキシブルアンテナの場合もそうらしい)。それでは、空中線電力が正確に計測できないではないかと思われると思いますが、共やく整合による計測方法というのが決まっており、自動でマッチングを取り、空中線電力を計測するのです。コンピュータ恐るべし・・・といったところでしょうか(有能電力計による受け入れ検査の場合)。

ユーザー検査では関係ありませんが、中にアンテナ端子を設けているトランシーバ(ソ○―製のとある機種やク○タ製)の場合、直接50オームの測定器に繋いで測定します。ちなみに。
 実際に受け入れ検査で測定するのは、周波数の偏差及び空中線電力です。場合によっては、スプリアス発射の強度、占有周波数帯幅、受信機の不要輻射といった本検査をすることもあります。

これらは、よほどのことがない限り、パスできる内容です。メーカーにオーバーホールを頼めば、確実に検査に合格することでしょう。といっても、現在市民ラジオを扱っていないメーカーの物はオーバーホールできませんから(東芝、NEC、学研、信和など)、その場合は諦めた方がいいかも知れません(ご存じかも知れませんが、信和通信機はすでに倒産しています。一応、ご参考までに)。

 外観検査もあり、申請書と銘板を見比べて間違いないかを調べます。また、アンテナの折れがないか、容易に本体が開けられないか、アンテナが外れないかもチェックします。封印シールの剥がれはNGですので、その場合はメーカーから取り寄せてください。

 受信感度については、一切規定はありません。しかし、受信ができなければトランシーバとして使うことができませんから、そのような物は論外です。
 さて、気になるスペックですが、まず周波数の偏差は50ppmとなっており、周波数が低いため結構厳しくなっています。大体の目安としては上下1KHzまでならOKと見た方がよいでしょう。
 続いて空中線電力は、上限20%下限50%となっており、500mW機は250~600mW までが合格ラインとなります。

占有周波数帯幅は25dB以上、スプリアス発射の強度は1mW以下(500mWでは27dB、100mWでは20dB、そして50mWでは17dBということになります)。受信機の不要輻射は4000μμW以下となっています。

占有周波数帯幅は、MKK発行の試験方法では6kHzとなっていますが、検査ではキャリアに対する上下側帯波の最大振幅の電力比で表します。

 ●[FAQ]トランシーバによっては、シールが違う。どうして?
以前は30×25cm大のシール(金地に黒、又は銀地に青)だったのですが、現在は特定小電力と同じサイズのシールとなり、技適ナンバーも「OA○123456」(○ はアルファベットで、Aは本部、Bは大阪となっています)のように変更されています。以前のように、出力別にナンバーが違うというのではなくなっています。
 以前、福岡のCBerが申請して、「OS0000001」という番号を得ているようですが、熊本支所が間違って陸上移動局(証明規則第8条第5号)として認定してしまったため、このような番号になってしまったようです(市民ラジオは証明規則第8条第7号)。熊本支所では、初めての市民ラジオの証明だったためではないかと推測します。ミスとはいえ、これはMKKによって証明されたものなので、合法となります。

●[FAQ]CBに外部マイクやパケットなどの装置が付けられないの?
まず、市民ラジオについて解説しましょう。無線設備規則第54条の2より、外部マイクの接続は可能です(そのための端子ですものね!)。

 といってもメーカー製の物は、最近入手困難ですから、出来合いのマイクを買ってきて、コネクタをトランシーバに合った物にするといった作業をしなければダメでしょう。

 法規上、そのコードの長さが2mを越えない物と決まっています。トランシーバのカウンタポイズ代わりにならないようにという考えからのようです。

 外部スピーカ・イヤホンなどに関しても,2m以上は違反となりますので注意してくださいね(電源コードについては何にもふれていないので、2m以上伸ばしていいという解釈ができてしまう。実際の所は、2m以上はNGなのでしょうね。でも不思議?? )。
 パケットなどの装置については、先の条文で「変調用周波数の発振ができないこと」とあり、一切出来ないことがわかります。市民ラジオにパケット装置を繋いでも、違法局の混信で使い物にならないのではないでしょうか?

 ちなみに、特定小電力無線は、どうかというと、外部マイクなどについては規定が一切ありません。また、コードの長さについても条文に書かれていませんから、外部マイクの使用はOK、コードの長さは何mでも構わないことになります。
 また、パケット装置については、ソニーやシャープで売り出されている11chタイプのトランシーバでメッセージの送信が可能なタイプでは、パケット装置の接続は合法ですが、電波形式がF3Eのみの物は違法になります。

 今まで、パケットなどの付加装置を付けて捕まったという例は一切聞いたことがないのですが、やるのであれば人に迷惑がかからないようにやって欲しいものです。

●[FAQ]特定小電力(無線電話)の技適シールを破損してしまった。個人で申請できるの?
調査したところ、技適合格機であれば、技適シールの再発行が可能とのことです。機種名と製造番号から技適番号を追跡することができるからです。

 一度、メーカーのサービスセンターに相談してみましょう(手間賃もかかるので、高額であることは間違いありませんが)。

 新たに特小を購入するというのもいいかも。技適シールの再発行が高ければ、こちらの方法が賢いですね。

 市民ラジオの場合も同様なことが可能ではないかと思われますが、引き受けないことが考えられます。

以前、個人でも技適の申請が可能でしたが、事実上不可能となりました。お金さえ出せば、申請できなくはないですが…。

●[FAQ]特定小電力のIDってどんなもの?
送信をすると「ギロッ」とか「ピッ」というものが、特定小電力のID(呼び出し名称)です。といっても、これはユーザーに与えられるものでなく、メーカーのトランシーバに与えられるものです。

 IDは、メーカーコード(3ケタ)+用途コード(3ケタ)+000001から始まる数字から成り立っており、これによりどのメーカーの何の機種であるかがわかってしまうのです。

 大抵は中を開けないとIDはわからないのですが(IDが書かれたシールを貼り付けすることになっている)、メーカーによってはIDシールを電池蓋を開けたところに貼ってあることもあります。

平成10年11月より規制緩和のため、特定小電力無線のIDの送出が不要となりました。それに伴い、IDが出ない機種も登場していますが、従来機との互換性はありますので、安心して使ってください。