デジタル簡易無線を買ったはいいものの、「登録ってどうやるの」「なんだか難しそう」で止まってしまっている。
そんな人、けっこう多いのではないでしょうか。
先に安心してもらうと、資格試験なんてものはなく、やることは書類を出すだけです。
電子申請なら手数料は1,500円から。
この記事では、個別登録と包括登録のどちらを選ぶかという最初の分かれ道から、費用、手順、そして「登録しないとどうなるのか」まで、順を追って解説していきますね。
無線を仕事にしてきた立場から言うと、デジ簡の登録は身構えるほどのものじゃないよ。車庫証明を取るくらいの感覚かな。一緒に手順を追っていこう。
デジタル簡易無線の「登録」とは？免許とは違う
まずは言葉の整理から。デジタル簡易無線（デジ簡）で必要なのは「免許」ではなく「登録」です。ここを最初に押さえておくと、手続きの全体像がすっと頭に入ります。
なぜ登録が必要なのか
同じ免許不要の無線でも、特定小電力トランシーバー（特小）や市民ラジオ（CB）は登録すらいりません。
ところがデジ簡は出力が最大5Wと格段に強い。
それだけ電波が遠くまで飛ぶぶん、誰がどこで使っているかを国が把握しておく必要があるわけです。
そのための仕組みが登録、というわけですね。
資格試験のある「免許」とは違い、登録は書類を出して受理されれば完了します。
無線従事者の資格もいりません。
デジ簡がフリラ（ライセンスフリー無線）の中でも人気なのは、この手軽さと5Wの飛距離を両立しているからなんです。
デジ簡がほかの無線とどう違うのかは、フリラ全体をまとめた記事で解説しています。
買っただけでは使えないの？
そのとおりで、買っただけでは電波を出せません。
登録を受ける前に電波を出してしまうと、あとで説明する電波法違反になってしまいます。
とはいえ、そう身構えなくて大丈夫。
個人がレジャーで使うぶんには、手続きはいたってシンプルです。
まずは「個別登録」と「包括登録」、どちらでいくかを決めましょう。
【最初に選ぶ】個別登録と包括登録、どっち？
デジ簡の登録には2種類あります。
最初にここを決めてしまうと、あとがぐっと楽になります。
| 項目 | 個別登録 | 包括登録 |
| 対象 | 無線機を1台ごと | 2台以上を一括 |
|---|---|---|
| 開設届 | 不要（登録で即運用） | 必要（運用開始15日以内） |
| 手数料（電子・新規） | 1,500円 | 1,950円 |
| 向いている人 | 1〜数台を長く使う個人 | 多数運用・台数が増える予定 |
1〜数台の個人なら個別登録
ソロキャンプや趣味で1台だけ、あるいは家族で数台。
そんな使い方なら個別登録がいちばんシンプルです。
無線機1台ごとに登録番号が付き、登録が済めばそのまま運用できます。
次に説明する開設届も、こちらは要りません。
複数台・台数が増えるなら包括登録
イベント運営やレンタル、業務で何台も使うなら包括登録が便利です。
まとめて登録でき、あとから無線機を買い足すときも登録し直す必要がありません。
ただし包括登録には「開設届」という追加の手続きがあります。
ここを忘れる人がとにかく多いので、後の章でみっちり説明します。
登録にかかる費用（電子申請が安い）
次に気になるのはお金の話でしょう。
登録には申請時の手数料と、毎年かかる電波利用料の2つがあります。
申請手数料は電子申請が1,000円以上安い
手数料は、書面で申請するか電子で申請するかで変わります。
電子申請のほうがはっきり安いので、こだわりがなければ電子申請でいきましょう。
| 申請の種別 | 書面 | 電子 |
| 個別登録（新規） | 2,730円 | 1,500円 |
|---|---|---|
| 個別登録（再登録） | 1,730円 | 700円 |
| 包括登録（新規） | 3,330円 | 1,950円 |
| 包括登録（再登録） | 2,130円 | 1,050円 |
金額は総務省の資料にもとづきます（出典：総務省 電波利用ホームページ）。
個別登録なら電子申請で1,500円。
缶ジュース数本ぶんで5Wの無線機が堂々と使えると思えば、安いものですね。
この差額のからくりも知っておくと納得できます。
書面申請の金額には、登録事項証明書（紙の証明書）の交付請求手数料480円が最初から含まれています。
個別登録の新規なら2,250円＋480円で2,730円、包括登録の新規なら2,850円＋480円で3,330円、という内訳です。
電子申請の金額には証明書代が入っていません。登録内容はシステム上で見る前提だからです。もし紙の証明書がどうしても必要なら、別途440円（書面で請求すると480円）で交付を請求します。それでも書面申請より安く済みます。
毎年の電波利用料は年額200円から
登録すると、毎年の電波利用料がかかります。
ここは古い情報が今も出回っているので、ちょっと注意してください。
長らく「年額400円」と言われてきましたが、料額表はすでに改定されています。
個別登録が該当する区分は年額200円、移動する包括登録の区分は1局あたり年額290円です（出典：総務省 電波利用料の料額）。
旧料額より安くなった格好ですね。
年間200円台なら、維持費で頭を悩ませることはないでしょう。
登録の手順（電子申請でのやり方）
ここからが実際の手順です。
電子申請を例に、流れを追っていきましょう。
用意するもの
難しいものは要りません。
手元にそろえておくのは、次のとおりです。
- 登録する無線機の技適番号（本体の銘板や説明書に記載）
- 申請者の住所・氏名などの基本情報
- マイナンバーカード（アカウント発行時の本人確認に使います）
- 手数料の納付手段（ATMまたはインターネットバンキング）
技適番号は、その無線機が日本の基準に適合している証です。
デジ簡の登録局対応機なら必ず付いているので、購入のときに確認しておきましょう。
意外と見落とされるのがマイナンバーカードです。
あとで詳しく説明しますが、現在の電子申請は本人確認が必要になりました。
カードが手元にない方は、まずそこから段取りすることになります。
電子申請システムのアカウントを作る
電子申請には、総務省の「総務省電波利用電子申請」を使います（https://www.denpa.soumu.go.jp/）。
ここが今いちばん間違えられているところなので、先に整理しておきます。
ネット上には「電波利用 電子申請・届出システム Lite」という古い名前の解説がたくさん残っていますが、このシステムは再編されました。
デジ簡の登録申請は、もうLiteでは行いません。
「Liteだからマイナンバーカードは不要」は、もう通用しません。旧Liteはアマチュア局専用の簡易な手続きに縮小されました。デジ簡を含む無線局の申請・届出は「無線局に関する申請・届出等の様々な手続き」というサービスに分かれており、こちらは本人確認が必須です。
アカウントを発行するときは、次のどちらかを用意します。
- マイナンバーカード（署名用電子証明書でオンライン本人確認）
- 電子証明書（マイナポータルアプリが対応している民間の電子証明書、または官職証明書）
個人でデジ簡を登録するなら、事実上マイナンバーカードの一択と思っておいてよいでしょう。
法人の場合はGビズIDも使えますが、対象はGビズIDプライムとGビズIDメンバーで、無料で作れるGビズIDエントリーは対象外です。
ここも引っかかりやすいポイントです。
公式には「総務省による確認が行われるため、利用開始までおよそ1週間程度かかる場合があります」と案内されています。ただし私が実際に発行したときは、パソコンにICカードリーダーをつないでマイナンバーカードで本人確認したところ、その日のうちに使えるようになりました。オンラインで本人確認が完結する方法なら、待たされないケースがあるようです。
ちなみに旧Liteの時代も、実際に1週間ほどかかっていました。
ただし理由はまったく別で、あちらはパスワードが郵送で届く仕組みだったからです。
「1週間かかる」という話は、郵送待ちの記憶と現行の但し書きが混ざったまま語られがちなので、切り分けて覚えておくとよいでしょう。
今のシステムに郵送待ちはありません。
公式が1週間の可能性を明示している以上、無線機を買ってから慌てないよう、アカウントだけ先に作っておくのが安全です。
本人確認には「本人確認書類をアップロードまたは郵送する」方法も用意されているので、時間がかかるのはそちらのケースだろうと私は見ています。
オンラインで完結する手段を選べるなら、そのほうが早いはずです。
なお、旧Liteのアカウントを持っていた方は、条件を満たしていれば新システムへ事前に移行されています。
その場合はパスワードの再発行だけで入れます。
移行されていなければ、新規に発行し直すことになります。
申請から登録までの流れ
アカウントができたら、いよいよ申請です。
全体の流れをステップにまとめました。
登録までの流れ
総務省電波利用電子申請でアカウントを発行し、マイナンバーカードなどでオンライン本人確認を行います。利用できるようになるまで1週間程度かかる場合があります。
ログインし、登録する無線機の技適番号や申請者情報を入力します。個別登録か包括登録かを、ここで選びます。
審査後、不備がなければ納付を依頼するメールが届きます。ATMまたはインターネットバンキングから納付します。個別登録の新規なら1,500円、包括登録の新規なら1,950円です。収入印紙も返信用封筒も要りません。
審査を経て登録されます。関東総合通信局は「申請書の到達から交付まで15日程度」と案内していますが、私が2026年8月に電子申請したときは3稼働日で登録され、その翌日には登録状をダウンロードできました。登録内容はシステム上で確認でき、個別登録ならこの時点で運用できます。
なお、登録状はデジタル化されました。
以前のような紙の登録状は交付されず、登録内容は電子申請サイトで確認する形になっています（出典：総務省）。
すでに紙の登録状を持っている方は、そのまま使い続けて問題ありません。
登録記録と内容が変わっていなければ、手持ちの登録状は登録事項証明書とみなされる扱いになっています。
紙が来ないなら、登録状はどう備え付けるのか
ここが実務でいちばん困るところです。
紙が交付されないなら、無線機のそばに何を置いておけばよいのか。
総務省は備付け・掲示の方法を次の4つに整理しています。
- システムで登録記録を閲覧・表示する（機器を無線局に備え付ける必要あり）
- システムからダウンロードした電磁的記録を表示する
- システムから印刷した書面を備え付ける
- 登録事項証明書（紙）の原本を備え付ける
画面のスクリーンショットや、証明書のコピーは「写し」として認められません。
必ずシステムを使って表示・ダウンロード・印刷したものである必要があります。
ここを勘違いすると、せっかく備え付けていても要件を満たさないことになります。
画面で見せる場合の大きさにも決まりがあります。
アマチュア局以外は、画面上にA6サイズ以上で全体が収まるように表示でき、さらにA4サイズまで拡大表示できることが条件です。
印刷する場合は、A4用紙にA4サイズで印刷します。
また、以前は免許状などをスキャンして保存する方法が認められていましたが、スキャナ保存の制度は廃止されました。
制度改正前からスキャナ保存していた場合に限り、5年間の経過措置があります。
デジ簡は車に積んだり現場に持ち込んだりする使い方が多いので、あらかじめダウンロードするか印刷しておくのが現実的です。
総務省自身も、ダウンロードまたは印刷しておくことを推奨しています（出典：総務省 免許記録等の備付方法・備付場所）。
電波が届かない山の中で画面が開けない、では話になりませんからね。
深夜に申請を送信し、土日を挟み翌週の月曜日には審査が進み手数料の納付案内が出たのでインターネットバンキングで納付。
登録状を実際にダウンロードできたのは、なんと実働4日でした。
私の場合はたまたまラッキーだったのかも知れません。
登録された日と、自分が登録状を手にできる日は1日ずれることがあります。
登録状を備え付けられる状態にしないと運用はできないので、運用開始日を決めるときは、余裕をみておくと安全です。
包括登録の人は「開設届」を忘れずに
実際に使い始めたら、運用開始日から15日以内に開設届を出さなければなりません。
手数料は0円ですが、出さないまま運用すると罰則の対象になります。
個別登録なら開設届は要りません。登録が済めばそのまま運用できます。「開設届が必要なのは包括登録だけ」と覚えておきましょう。
入力画面と、総務省に指摘されやすい場所は包括登録を電子申請で出す手順をまとめた記事で解説しています。
スマホで電子申請できる？
「パソコンを開くのが面倒だから、スマホで済ませたい」という声もよく聞きます。
ここも情報が古いまま出回っているので、公式の推奨環境で確認しておきましょう。
結論から言うと、アカウントの発行や本人確認はスマホでできますが、デジ簡の登録申請そのものはパソコン専用です。
旧システムの時代は「パソコン推奨、スマホは対象外」という案内でした。
現在の総務省電波利用電子申請では、システム全体の推奨環境にスマートフォンが含まれる一方で、手続きによってはパソコン専用のものが残っているという形になりました。
| 区分 | OS | ブラウザ |
| パソコン | Windows 11／macOS | Chrome・Edge・Safari・Firefox（各最新版） |
|---|---|---|
| スマートフォン等 | iOS／Android／ChromeOS | iOS Safari・Google Chrome（各最新版） |
出典は総務省の推奨環境ページです（総務省電波利用電子申請 推奨環境）。
JavaScriptとCookieを有効にしておくのが条件です。
そして、デジ簡はそのパソコン専用のほうに当たります。推奨環境ページには「一部の申請・届出はパソコン専用です」としか書かれていませんが、実際にログインして「新規申請を開始」から進むと、「以下の手続きは、パソコン専用です。スマートフォンやタブレットでは正常に表示・動作しない可能性があります」という注意書きが表示されます。デジ簡の登録で使う「登録局申請」は、この注意書きの下に並んでいます。つまり登録申請も開設届も、パソコンで進めるのが前提です。
なお、アカウント発行時のマイナンバーカードの読み取りは、スマホでも、パソコンにICカードリーダーをつなぐ方法でもできます。
私はパソコンにカードリーダーをつないで行い、そのまま同じ画面で申請まで進めました。
入力量の多い登録申請をパソコンでやるつもりなら、カードリーダーを1台用意しておくと最初から最後までパソコンで完結します。
スマホしかない方は、本人確認だけスマホで済ませる形でも構いません。
じゃあスマホだけじゃ無理なんだ
本人確認まではスマホでいけるよ。でも申請の画面そのものがパソコン専用だから、パソコンは1台用意しておこう。
有効期間と更新（再登録）
登録は一度すれば永久、というわけではありません。
有効期間は5年です。
使い続けるには、有効期間が切れる前に再登録（更新）の申請をします。
再登録の手数料は電子申請で個別700円、包括1,050円と、新規より安くなっています。
気をつけたいのが申請の時期です。
再登録を受け付ける期間は決められていて、遅れると再登録できず、新規からやり直しになってしまう。
期限が近づいたら、早めに総務省の案内で申請できる時期を確認しておくのが安全です。
有効期間の満了日は、登録のときに控えておくといいですね。
登録しないとどうなる？バレる？
「登録せずに使ったらバレるの？」という疑問にも、事実で答えておきます。
脅すつもりはありませんが、知っておいて損はない話です。
登録を受けずにデジ簡で電波を出すと、電波法違反になります。
電波法第110条により、登録なく無線局を開設した場合は1年以下の拘禁刑、または100万円以下の罰金です。
「懲役」ではなく「拘禁刑」となっているのは、刑法の改正で呼び方が一本化されたためですね。
そして「どうせバレないだろう」は通用しません。総務省は電波監視という仕組みで不法な電波を常時監視していて、警察と共同で取り締まりもやっています。
実際、無線機を車に設置して免許や登録なく開設したとして摘発された事例も、総合通信局の報道資料で公表されています。
とはいえ、ここまで読んでもらえば分かるとおり、登録は書類を出すだけ。費用も年間数百円です。
手間もお金もわずかなのだから、きちんと登録して堂々と使う。それがいちばんですね。
登録できたら｜どの無線機を選ぶ？
これから買う人も、すでに買ってしまった人も、登録するのはデジタル簡易無線の登録局に対応した機種です。
アイコムやケンウッド、アルインコなどが登録局対応機を出しています。
選ぶときは、防水性能や電池持ち、携帯性あたりを比べて決めるとよいでしょう。
特小からステップアップして「もっと飛距離が欲しい」という人にこそ、デジ簡の5Wは頼りになります。
現行のおすすめ機種は、ハンディ・車載・アンテナまで別記事で詳しく比較しています。
▶ デジタル簡易無線のおすすめ機種｜現行の登録局を無線技術士が比較
▶ デジタル小電力コミュニティ無線（LCR）とは？登録不要で位置がわかる無線
＼ 登録局対応のデジ簡を探す ／
デジタル簡易無線の登録に関するよくある質問
登録まわりでよく聞かれる疑問に、まとめてお答えします。
登録に資格や試験は必要ですか？
不要です。デジタル簡易無線の登録局は無線従事者の資格がいらず、書類を提出して受理されれば使えます。試験もありません。
登録にどれくらい時間がかかりますか？
各地の総合通信局は「申請書の到達から交付まで15日程度」と案内しています。ただし私が2関東総合通信局へ電子申請したときは、土日をはさんで3稼働日で登録されました。書面申請の場合や混雑する時期はこれより延びるので、公式の「15日程度」を基準に見ておくのが安全です。
中古で買ったデジ簡も登録できますか？
技適マークの付いた登録局対応機であれば登録できます。中古の場合は、技適マークがあるか、前の所有者の登録が残っていないかを確認しておくと安心です。
レンタルのデジ簡も自分で登録が必要ですか？
不要です。レンタルの場合はレンタル業者が登録済みの無線機を貸し出すため、借りる側が登録手続きをする必要はありません。イベントなどで一時的に使うなら、レンタルも手軽な選択肢です。
登録した無線機を手放すときはどうしますか？
使わなくなった場合は、廃止の届け出をします。人に譲るときは、譲り受けた側が改めて登録する形になります。登録内容に変更があったときも、変更の手続きが必要です。
まとめ｜デジ簡の登録は書類だけ
デジタル簡易無線の登録の流れを見てきました。
要点をまとめておきます。
- デジ簡に必要なのは「免許」ではなく「登録」。資格試験はない
- 1〜数台なら個別登録、複数台や台数変動があるなら包括登録
- 手数料は電子申請なら個別1,500円。電波利用料は年額200円の区分
- 電子申請は「総務省電波利用電子申請」。マイナンバーカードなどでの本人確認が必須（旧Liteはアマチュア局専用に縮小）
- 包括登録は運用開始15日以内に開設届を忘れずに
- 有効期間は5年。無登録運用は拘禁刑または罰金の対象
身構えるほどの手続きではありません。
書類を出して、年に数百円の維持費を払うだけで、5Wの飛距離が堂々と手に入ります。
きちんと登録を済ませて、デジ簡の世界を楽しんでくださいな。
登録さえ済ませてしまえば、あとは電波の広がりを楽しむだけ。特小では届かなかった距離がつながると、けっこう感動するよ。
4バンドの中からデジタル簡易無線を選んだ方は、デジタル簡易無線の楽しみ方と初交信の手順も参考にしてください。
